屋内スケート場、課題は? 検討会議、他県の状況など確認

2022/7/6 12:29
屋内スケート施設の在り方について出席者が意見を交わした検討会議=山形市・県自治会館

 競技団体などの意見を基に県が整備を検討する屋内スケート場について、施設の在り方などについて考える第1回検討会議が5日、山形市の県自治会館で開かれた。出席者がスケート施設を取り巻く県内外の状況や他県の施設概要について説明を受け、課題などの認識を共有した。

 構成員はスポーツ関係団体や金融機関、教育機関などの関係者7人。会長に山形大の山田浩久教授を選出した。

 山形市内にあった屋内施設が2017年に営業を終了したことで、本県は北海道・東北で唯一、フィギュアスケートやアイスホッケーなどの公式大会が可能な施設がない状況にある。県側が会議設置の背景などを説明し、整備による社会・経済効果や民間資金活用策、利用者確保策などについての検討を依頼した。

 全国でアイスリンクの整備・運営などを手掛ける企業の担当者が一例として新潟市アイスアリーナの施設概要を紹介。採算性や競技普及を踏まえ、時間や区画の設定といった一般客と競技者の利用バランスの在り方などを説いた。

 出席者からは「過去に維持できなかった事実を踏まえて屋内施設の整備について考えなければならない」「持続可能な在り方が課題となる」などの意見が上がった。また「スケートだけでなく、他のアクティビティーでの活用も検討して県内の利用者を増やす方策を考える必要がある」「施設整備と共に指導者育成などのソフト面の充実もセットで考えなければ競技力向上には結びつかない」との声もあった。

 山田会長は「どのような施設が最も望ましいのかをしっかり議論した上で、県に伝えたい」と話した。

 第2回会議は9月ごろに競技団体関係者などのヒアリングを予定する。来年2月まで検討結果を取りまとめて県に報告する方針。

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