売上高の主な内訳はスポンサー収入が前期比1億4200万円増の6億9900万円、入場料収入が6600万円増の1億8100万円、グッズ販売収入は2100万円増の1億2700万円。選手獲得などに充てるチーム人件費(強化費)5億8800万円を含む営業費用は1億1100万円増の18億3600万円。
スポンサー収入は過去最高となり、県内外で大口を獲得したほか、応援グッズやSDGs(持続可能な開発目標)などを絡めた企業との取り組みが成果につながった。グッズ販売収入は新エンブレムの制作が追い風になった。ホーム戦の平均観客数は5082人。コロナ禍前の動員には届かなかったが、単価向上により入場料収入は18年度と同水準まで回復した。
決算報告の記者会見で相田健太郎社長は「昨年よりも多くの観客動員を求めれば、売り上げは比例していく。社員一丸となっていきたい」と語り、22年度の目標として売上高20億円を挙げた。
株主総会では県の人事異動に伴い、取締役に観光文化スポーツ部長の西沢恵子氏を新任した。
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