地元や通販、買い物増 やまぎん情報研、21年消費動向調査

2021/12/8 09:35
山形銀行本店(資料写真)

 山形銀行のやまぎん情報開発研究所による2021年消費動向調査で、同行への来店者が地元市町村や、インターネットなどの通信販売で買い物をする割合が上昇する一方、仙台市で買い物をする割合が衣料品を中心にさらに低下したことが明らかになった。新型コロナウイルス感染拡大を受け、遠出を控える動きが継続した様子がうかがえる。

 主要6品目で、主にどの市町村で買い物をしているか尋ねた項目では、全品目で「地元市町村」が最も高く、食料品、婦人服、紳士服、家具の4品目で前年より増加。食料品では90.5%に上った。

 反対に「仙台市」の割合は全ての品目で低下した。中でも婦人服は前年比3.7ポイントダウンの2.1%で、コロナ前の19年比では4分の1の水準だった。地元市町村は前年比5.3ポイントアップの47.9%、通販が1.5ポイントアップの25.1%だった。紳士服も仙台市が2.3ポイントダウンの2.2%で、地元市町村が3.5ポイントアップの53.4%、通販が1.7ポイントアップの17.5%だった。

 家電製品は地元市町村が2.2ポイントダウンの61.3%で、通販が3.7ポイントアップし、15.1%だった。

 ネット通販の購入金額は「増やした」世帯が3.1ポイントアップの37.8%で、「変わらない」が2.8ポイントダウンの35.0%、「減らした」が0.8ポイントダウンの6.5%だった。ネット通販で買った品目(複数回答)を見ると、「食料品・飲料」は4.6ポイントアップの45.1%と上昇し、巣ごもり需要の拡大を反映した。「医療・衛生用品」は7.3ポイントダウンの31.2%で、コロナ禍でマスクなどの需要が急上昇した前年より減少した。

 直近半年間の耐久消費財の購入状況は、家電製品はルームエアコンが8.7%、食器洗い機が2.2%で前年より上昇し、洗濯機が5.5%、冷蔵庫が3.5%で前年より低下した。自動車は小型、普通自動車がそれぞれ2.6%、軽自動車が2.5%で、小型自動車は現在の調査方法になった1993年以降、過去最低、普通、軽自動車も低水準となった。半導体や部品の供給不足による生産調整の影響も一因とみられる。

 調査は21年9月、同行の本支店に来店した1500人を対象に行い、888人から回答を得た。回答率は59.2%。

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