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要介護者の異変を「見守り」 山大発ベンチャー企業とND社が共同開発

2019年10月10日 13:13
介護施設用「見守りシステム」の核となる高感度極薄センサーとシステムを示す関係者=米沢市
 山形大発のベンチャー企業フューチャーインク(米沢市、田中康裕社長)とエヌ・デーソフトウェア(ND社、南陽市、佐藤広志社長)は、高感度極薄センサーをベッドのマットレス下に敷いて要介護者の心拍や呼吸を感知する介護施設向け「見守りシステム」を共同開発し、23日から販売を開始する。人手不足が響く介護現場の負担軽減に大きく貢献することが期待されるという。

 両社が9日、米沢市の山形大工学部で記者会見し発表した。「見守りシステム」はセンサー部分をフューチャー社、感知したデータの処理システムをND社がそれぞれ開発。センサーは薄さが特徴で、一般的な同種センサーの厚さは2、3センチなのに対し、開発したセンサーは樹脂フィルム表面に電子回路を印刷することで、0.5ミリに抑えることができた。

 振動を感知するセンサーをマットレスの下に敷くことで、心臓の鼓動や、肺が収縮する際に生じる微細な響きを読み取る。データは端末に送られ、モニターに心拍数や呼吸数などを表示する。要介護者がベッドから転落したり亡くなったりした場合、すぐに気付くことが可能となる。

 施設は慢性的に人手が不足し、夜間は介護士1人が複数の入所者を担当するケースも多いが、おむつ交換などの介助中でも別の入所者に生じた異変をアラームなどで通知することが可能になる。また異変が起きた時点で通知することから、要介護者が亡くなった状態で見つかることへの介護士の心理負担軽減にも効果が期待できるという。

 フューチャー社創業者で同大有機エレクトロニクス研究センター長の時任静士教授は「山大で開発し、山大発のベンチャー企業が実用化した技術を、地元トップ企業によって販売していく流れができた。理想的な形で進んでいる」と強調。佐藤社長も「介護の現場はICT(情報通信技術)を使った労働軽減に取り組んでいかないと、やっていけなくなる」と話していた。

 センサーなどの機器は1セット8万円で、初年度は年間5千セットの販売が目標。23日に千葉県の幕張メッセで開幕する「医療と介護の総合展」に出展し販売を開始する。問い合わせはND社0238(47)7230。
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