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がんゲノム、山形大を拠点病院に 厚労省、医療体制強化へ

2019年09月14日 07:35
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 厚生労働省は、がんゲノム(全遺伝情報)医療の提供体制を強化するため、中核拠点病院11カ所に次ぐ「がんゲノム医療拠点病院」に、山形大医学部付属病院(山形市)など全国34カ所を選定し13日、公表した。遺伝子パネル検査から治療まで一貫して対応できる施設が対象。遺伝子に基づき最適な治療や投薬を行うゲノム医療が、本県で完結できるようになる。

 厚労省によると、拠点病院の選定方針は▽遺伝学的検査や遺伝カウンセリングの実績▽先進医療・治験などの実績▽小児がん症例への対応▽病理や遺伝医学、がん薬物療法などの専門家が解析結果に基づき治療法を検討する会議「エキスパートパネル」の開催や適切な人員確保―など。

 全国95の医療機関から申請があり、国立がん研究センター理事長・総長の中釜斉氏を座長とする検討会が書面評価などで選考した。東北地域では山形大のほか弘前大が入った。厚労相が近く指定する。

 厚労省は2018年2月、ゲノム医療の中核拠点病院に同センター中央病院など11病院を指定。また連携病院として山形大など156カ所を指定していたが、このうち34施設を新たに拠点病院に選定した。中核拠点病院は主に遺伝子検査や治療、人材育成、研究開発を担い、連携病院は中核拠点病院と協力した治療を行い、がん組織から取り出した検体の検査を中核拠点病院に依頼する。

 新たに指定する拠点病院は、中核拠点病院でのみ可能だったエキスパートパネルを開催できる点が特徴で、検査から治療までを完結できる。厚労省がん・疾病対策課は「山形大は連携病院から格上げとなり、より身近な地域でゲノム医療を受けられるようになる」と説明する。

 山形大は長年、病気発症の遺伝的要素と生活習慣の関係を解明するコホート研究に取り組んできた。ゲノム解析に基づく個別型治療を進めるため、同意を得た患者から血液などの生体資料を採取、蓄積してゲノム医療に役立てる「山形バイオバンク」も創設し、昨年6月から運用している。今後さらに患者に合わせた治療や、先制医療による予防に結び付けていく。

 山形大医学部の嘉山孝正参与は山形新聞の取材に対し、「山形大のがん医療のレベルは確実に上がっている。県民のため、ゲノム医療の推進にさらに力を入れていく」と話している。
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