わいわい子育て

教育費、計画しっかりと　日本ＦＰ協山形支部幹事・山田さんに聞く

2017年12月5日掲載

　かわいいわが子には、希望する教育を十分に受けさせたいと思うのが親心だが、同時に心配になる教育費。いくら必要なのか、高額の費用をどうためたらいいのか、不安に思う人は多いはず。ファイナンシャルプランナーとして、子育て世代から相談を受けている日本ＦＰ協会山形支部幹事で、日建学院山形校の講師の山田久美子さん（57）＝山形市＝に教育費の目安やためるこつを聞いた。

ファイナンシャルプランナーの山田久美子さん

Ｑ.大学までの子どもの教育費は1千万円と聞いたことがあるけど本当？

　Ａ　文部科学省のデータによると、教育費（学費、給食費、校外活動費を含む）は、幼稚園から大学まで全て公立だった場合は約766万円。大学だけ私立に行くと約968万円で、全て私立だった場合は約2216万円かかる。習い事や部活動がある場合はもっとかかるし、県外の大学に進学すれば仕送りも上乗せされる。子どもの選択によって大きく変わる。

Ｑ.とても大きな金額。どうやってためたらいいの？

　Ａ　学資保険が無難。子どもが産まれると、約半数の人が学資保険に加入すると言われている。学資保険のメリットは、保険料を払う保護者が亡くなった場合、それ以降の払い込みが免除になる点。ただ、途中で解約するとマイナスになることがあるので、いざという時の預貯金もしっかり確保しておいて。教育費の準備は早くした方がためられる。例えば、毎月1万円を18年間払うと元金だけで216万円となり、公立の大学の学費に近い金額になる。目安でいいので教育費の見積もりをすると、目標ができる。

Ｑ.貯金もしたい。いつがため時？

　Ａ　一般的には中学卒業までは教育費の負担が比較的少ないので、0歳から15歳までがため時。ただ、保育園の場合、子どもが小さいうちは保育料が高い世帯もあるのであくまで目安。実際のため時を知るには、今から20年先までの家族のライフイベントとかかる費用を書き出すといい。七五三や入園・入学のイベントの費用などだ。具体的な費用は先輩ママに聞いてみて。

　そうして、大きなイベントが重ならない年に「ボーナスを多めに貯金しよう」などと計画しよう。車の買い換えやマイホーム購入のタイミングも考えることができる。