“2023年をマイホームイヤーに”と決心したあなた、どんな家を建てようか夢が広がりますね。でも、その前にどこに建てるかが問題です。改築や代々受け継いだ土地に建てると決めている人は別として、マイホーム計画の第一歩は土地探しから。土地の広さや形状、立地などによって建てられる住宅が規制される場合があるからです。ここでは、後悔しない土地選びについて一緒に考えていきましょう。
「学校が近いところがいい」「駅やバス停から徒歩10分圏内」「周囲に高い建物のないのどかなエリア」「買い物に便利な商店街の近く」など、家族の希望をいろいろ出し合って、リストアップしてみましょう。でも、それらの条件をすべてクリアできる土地は恐らくありません。リストに優先順位をつけて、譲れる条件と絶対に譲れない条件を明確にすることで、いくつかの候補に絞られてくるはずです。こだわりが強すぎると、理想に近い土地まで逃してしまいかねませんから、80点ぐらいを合格ラインにして決断することをお勧めします。
立地や広さが理想に近い土地が見つかったら、次はその土地のプロフィールをチェックしましょう。土地には用途地域、建ぺい率、容積率など、さまざまな法規制があり、建てられる建物の種類や規模が決まってきます。都市計画法により用途地域は、住宅系、商業系、工業系に大別され、用途の近い建物をまとめることで環境を守り、利便性が増すように考えられています。一方、建ぺい率は、敷地面積に対する建築面積の割合、容積率は敷地面積に対する延べ床面積の割合で、建ぺい率や容積率の数値が高いほど、敷地に対してより大きな建物を建てることができることになります。また、上下水道や都市ガスなどのライフラインの整備状況も確認しておきましょう。
最近、特に自然災害が頻発しています。津波や洪水、土砂災害などの災害が発生した時、検討中の土地がどの程度の被害が予測される区域なのか、避難場所や避難経路はどこなのかなどを自治体が公表しているハザードマップで必ず確認しましょう。また、防災の観点から地盤について知ることも大変重要です。どんなに頑丈な住宅を建てても、建物を支える地盤が軟弱だと、地震などによる家屋倒壊や液状化、地盤沈下、台風や豪雨による地滑りなどの災害につながりかねないからです。地盤調査の結果、地盤が弱いと判断された場合は、地盤補強が必要になります。
資料やデータ上では申し分のない土地でも、実際に行ってみると、資料には載らない様々なことがわかったりするものです。できれば、日中と夜とか、時間帯をずらして何度か足を運んでみるといいでしょう。日当たりはいいか、風通しはどうか、隣家との敷地の高低差はどうか、前面道路の車通りは多いか少ないか、気になる音やニオイはないか、夜道は安全か、チェックポイントはまだまだあります。通勤、通学、買い物、ご近所の雰囲気などなど、日々そこで暮らすことをイメージしながら、さらに、20年後、30年後の将来も見据えながら、家族で周辺散策を楽しんでみてください。
山形県内の多くの市町村では、市外・町外からの移住・転入者を対象に様々な補助金や助成金といった支援事業を行なっており、住宅を新築・購入する場合の支援策も豊富です。土地探しの視野を広げて、これらの制度をうまく活用することも得策といえるかもしれません。通勤・通学や子育て環境なども考慮した上で検討してみてはいかがでしょうか。
マイホーム計画のファーストステップとなる土地探しは本当に重要です。ネットをこまめにチェックしたり、複数の不動産屋さんに依頼したり、工務店やハウスメーカーに依頼したり、ハイブリッドでできるだけ多くの土地情報を入手しましょう。魅力ある土地は他の人にとっても魅力的、決断のタイミングも大切です。迅速に決断を下すためにも、事前に家族で十分に話し合っておきましょう。