9月は防災月間。地震、台風、河川の氾濫、土砂災害など、大きな自然災害が多発している近年、改めて災害に強い家を望む声が高まっています。災害に強い土地選び、住宅選びとは。今回は、防災という観点から押さえておきたい家づくりポイントをピックアップ。大切な家族を守ってくれる頼もしいマイホームの実現を目指して一緒に学んでいきましょう。

１．ハザードマップで災害リスクをチェック！！

住まいの防災を考える際は、まずその地域の地理的特徴を知る必要があります。海や山、河川との距離、高低差など、ご両親から譲り受ける土地や購入を検討中の土地がどのようなエリアにあって、どのような災害リスクがあるのかを正しく把握しましょう。そこで大いに参考になるのが、各自治体が作成している地域ごとの災害ハザードマップです。自然災害による被害を予測し、その被害範囲を地図上に示し、被害の拡大範囲および被害程度、さらには避難経路、避難場所の情報などが網羅されています。どこにでも起こり得る自然災害、それらを予測し、それに備えた家づくりをすることで被害の低減、二次災害の回避につなげることは十分に可能です。

２．住まいの基礎となる地盤は大丈夫？

次に、住宅の安全性を大きく左右する地盤のチェックもお忘れなく。建物がいくら頑丈でも、柔らかい粘土や砂でできた地盤の上では、地震の時に液状化したり、建物の重さに耐えられず傾いてしまう原因になったりしてしまうからです。住宅を建てる前に、建物を建てても安全な土地かを調べる地盤調査を行い、少しでも危険性があると判断された場合には、地盤改良によって補強する必要があります。地盤改良を必要としない強い地盤の土地であれば一番いいのですが、その見極めはとても難しく、土地を買って家を建てる場合には、地盤改良の工事費も予算に入れておくと安心です。

３．安心と有利がセットになった「長期優良住宅」

築30年程度で建て替えられることの多かった日本の住宅を改善し、長く住める良い家づくりを推進しようと平成21年に「長期優良住宅認定制度」が施行されました。劣化対策、耐震性、維持管理・更新の容易性、省エネルギー性、主にこの4つの項目で厳しい基準を満たしているものが「長期優良住宅」に認定され、税制面での優遇措置や住宅ローンの金利引下げなどの対象にもなっています。災害に強い家としての安心材料になる上、金銭面でのメリットが多い点も魅力です。

４．住宅の強さを示す目安の一つ、「耐震等級」

建築基準法では「震度7の地震が起きても倒壊しない家」であることが義務付けられていますが、これは法として守るべき最低基準であり、倒壊しないまでもその後も住み続けられるかどうかは大いに疑問です。そこで、より現実的な指標となるのが「耐震等級」です。耐震等級とは、建物がどの程度の地震に耐えられるかを示す等級で、等級1から等級3まであります。建築基準法の耐震基準を満たせば「等級1」、その1.25倍なら「等級2」、1.5倍なら「等級3」と認定されます。災害時の避難場所に指定されている学校などの公共施設、前項の「長期優良住宅」は必ず耐震等級2以上の強度を持つことが定められています。耐震等級3は最高等級で、災害時の救護活動・災害復興の拠点となる消防署・警察署などの多くがこの耐震等級3で建設されています。

【まとめ】

さまざまな基準や等級、過去のデータなどを参考に災害に強い家を建てることはとても重要です。しかし、それだけでは十分とは言えません。風雨や日光にさらされ、荷重に耐え、家は日々経年変化していきます。だからこそ、定期的なチェックとメンテナンスで家の機能を維持してくれる、かかりつけ医のような信頼できるハウスメーカーを選ぶことが大切になってきます。