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大沼元社長の長沢氏が代表取締役に スピード感持ち再建推進

2019年06月13日 09:28
 経営再建中の百貨店・大沼(山形市、永瀬孝社長)は12日、元社長の長沢光洋氏(57)が代表取締役に就任したことを明らかにした。代表権は永瀬氏と長沢氏の2人が持つ。

 就任は今月7日付。起用理由について、永瀬社長は「スピード感を持ち、再建を強力に推進するため」と述べ、新銀行東京(現きらぼし銀行)出身の長沢氏の手腕を生かす考え。山形新聞の取材に対し、長沢氏は「今までのやり方や古いしきたりにとらわれず、再生に取り組む。利益は地元に還元する」と語った。

 長沢氏は昨年5月、大沼の前の親会社だった投資ファンドから社長に起用されたが、経営方針を巡りファンド社長と対立。出資金を自社に還流させ返還しないファンドの手法に反発し、同9月に社長を解任され、今年2月に取締役も退任させられていた。ファンドは出資金還流や経営難が地元の不信を招き、地元資本の大沼投資組合が今年3月、新たな親会社になった。

増資後、新ブランド誘致―再建見通し説明
新たな再建計画を語る大沼の永瀬孝社長(左)と長沢光洋代表取締役=山形市・山形メディアタワー
 大沼の永瀬孝社長、長沢光洋代表取締役ら経営陣が12日、山形市の山形メディアタワーを訪れ、寒河江浩二山形新聞社長(山形新聞グループ経営会議議長)と懇談した。永瀬氏らは再建状況を説明。早期に新たな再建計画を作成し、3億円をめどに第三者割当増資を募る考えを示した。増資後にブランドの入れ替えを検討するという。

 同社は今年4月以降、独自ルートで首都圏から仕入れた空気除菌システム、海外ブランド時計、紙製食器などを販売し、売り上げが好調という。長沢氏は「今後も首都圏で仕入れた個性的商品の販売を続ける」とした。また県産品生産者に代わり、山形の特産品を首都圏に販売する事業に取り組む計画も披露した。

 当初閉店を予定したギフトショップ新庄店は黒字が続いているため存続方針に転換し、賃借物件に移転して営業を継続する。老朽化した現店舗は売却する。8月の米沢店閉店後は財務状況が改善し、2021年2月期に黒字転換する見込みという。永瀬氏は「米沢店はサテライト店になるが、移転先は未定。跡地の売却先、売却価格も未定だ」と述べた。

 長沢氏は「長くブランドを入れ替えず、お客さまが食傷を来している感じがある」と述べ、ブランド入れ替えの必要性を指摘。第三者割当増資の実行後、アパレル、化粧品、宝石など県内にはないブランドを誘致する考えを示した。再建について、永瀬氏は「挑戦しなければ売り上げはさらに落ち込む。全役職員が一丸となり、全力で再建に取り組む」と述べた。

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