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山形大ブランド畜産加工品、安価で常時販売へ 酒田・鶴岡

2018年03月14日 12:08
山形大ブランドの畜産加工品が並んだ店内。安価で買い物客の反応も良く、今夏にも常設販売する=酒田市
山形大ブランドの畜産加工品が並んだ店内。安価で買い物客の反応も良く、今夏にも常設販売する=酒田市
 庄内を一つの食料自給圏ととらえ、耕畜連携で肥育した豚を地元で加工、消費する仕組みづくりを目指す山形大農学部(鶴岡市)は7月以降、同大ブランドのハム、ベーコンなどについて鶴岡、酒田両市のスーパーの協力を得て常時販売する。2月の限定販売では売れ行きが上々で、当面は月に1度の試験販売を続ける。

 13日に同学部で開いた会見で浦川修司教授が説明した。同学部の農場で育てたバレイショや大豆などの規格外、余剰農産物を豚の餌として肥育し、「飼料自給率は90%超」(浦川教授)の豚肉を地元業者が加工した。消費者向け試食会の意見を踏まえ、改良を重ねた。

 2月18日に主婦の店パル店(鶴岡)、同25日にト一屋みずほ通り店(酒田)で試験販売を展開。ロースハムなど3品を各100~150パック用意し、1日で完売した。市販品より3割ほど安い300円以下に設定。浦川教授は「一般の豚の肥育にかかる費用は約65%が餌代。耕畜連携の実践で餌代はほとんど必要ない」と優位性を説明した。

 食料自給圏「スマート・テロワール」を提唱し、庄内での取り組みにも携わった松尾雅彦氏(元カルビー相談役)が2月に死去。常設販売の実現は、故人の思いを前進させる形となる。松尾氏は、同大に2016~21年にかけ年間3500万円を寄付し、関連研究を支援してきた。

 会見に同席した林田光祐山形大農学部長は「松尾氏の意志を引き継ぎ研究をさらに前に進めたい」と述べた。

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